EDIとはElectronic Data Interchangeの略称であり、企業間でのビジネス文書のやり取りを電子化し標準化することで、業務プロセスの合理化や効率化を図るための仕組みです。
EDIではビジネス文書を電子的にやりとりするための規格や手順があり、EDIで使用される規格には国際的に認められた規格であるEDIFACTや日本独自の規格であるJEDIがあります。そして、EDIの利用には専用のソフトウェアや通信回線が必要になります。相手企業とのやり取りにあたっては、共通の規格や手順を確認し適切なセキュリティ対策を行うことが重要です。

また、EDIの導入には一定のコストや手間がかかりますが、メリットが多くの企業が導入していっております。

EDIの仕組みは、企業間でやりとりされるビジネス文書を電子的にやり取りすることで、紙ベースで行われる手作業の作業時間やコストを削減し、正確性や迅速性を高めることができます。具体的には、注文書や請求書、配送伝票などさまざまなビジネス文書をEDIで電子化し、企業間でのやりとりを可能にします。
EDIには、Web-EDIなど、インターネット回線を利用して手軽に導入できる方式もあり、通信速度が速くなるなどのメリットがあります。ただし、導入にあたっては適切なセキュリティ対策が必要であり、専用のソフトウェアや通信回線を整備する必要があります。

業界別にEDIは多数存在しており、製薬メーカーが使う「JD-NETシステム」や、菓子業界のEDI「e-お菓子ねっと」、Amazon専用のEDIシステム「amazingEDI」、自動車部品メーカー間の部品調達に使われる「トヨタWG共通EDI」などがあります。

EDI取引の具体例
小売業者（発注側）が必要な商品データを自社のシステムから選び、EDIを通じて供給業者（受注側）へ発注します。この際、双方が共通のデータ形式を用いることで、発注情報が即座に供給業者の受注システムに反映されます。

納品プロセス
供給業者は受け取った発注データに基づき商品を準備し、納品書をEDIで小売業者に送信します。納品書には、納品される商品の詳細情報や数量が記載されています。

請求・支払プロセス
商品納品後、供給業者は請求書をEDIを通じて小売業者に送信します。小売業者は請求書データを自社の会計システムで処理し、支払いを行います。

EDIは企業間の取引におけるデータ交換の標準化と自動化に特化しているのに対し、受発注管理システムは企業内の業務効率化に焦点を当て、より幅広い機能を提供しています。両者は異なるニーズに対応するために設計されており、多くの場合、補完的に利用されます。

EDIの運用範囲
EDIは企業間（B2B）での文書やデータの電子的な交換を指します。このシステムを通じて、注文書、請求書、納品書などの商取引に関連する文書が標準化された形式でやり取りされます。特に大量の取引データを頻繁にやり取りするB2B取引において、効率性とスピードの向上に寄与します。

受発注管理システムの運用範囲
受発注管理システムは、外部企業とのデータ交換というよりも、在庫管理、納品管理などを含め、社内の業務フローの効率化に焦点を当てています。内部プロセスにおける自動化により業務効率は向上しますが、EDIのようにデータ交換自体のスピードを根本から大きく変えるわけではありません。

EDIの仕組みの一部に「EOS」があります。EOSとは、Electronic Ordering Systemの頭文字を取ったもので、日本語では「電子受発注システム」とよばれます。

小売業や卸売業において、1970年代から主に在庫の適正化を目的として発注や仕入、請求、支払などの情報をやり取りに活用されてきました。

社外の仕入先とのデータのやり取りの際にEDIが必要となるため、現在は、EDIの一部として機能しています。EDIはこのほか、店舗と本部のやり取りにも利用されます。

冒頭でも軽く触れましたが、ISDNサービス（INSネット/ディジタル通信モード）は、2024年の初頭でサービスを終了する予定となっています。

この背景には、将来的に固定電話の利用増が見込めないことが挙げられます。
モバイル通信の契約数が右肩上がりで増加しているのに対し、固定電話の加入契約数が減少の一途をたどっており、IP電話については総数が2013年に固定電話を上回りました。
このことから、NTTは固定電話の通信網をIP網に移行することを決めました。

もう一つの背景として、2025年には固定電話回線などを提供するために利用されてきた、公衆交換電話網（PSTN）の電話交換機の耐用年数が限界を迎えることもあります。

つまり、PSTNをマイグレーションするということなのですが、この対象になったのが加入電話とISDNサービス（INSネット/デジタル通信モード）で、ISDNサービスにはEDIの通信にも利用されています。
そのため、2024年までに次世代EDIに切り替える必要があります。

個別EDIとは、取引先ごとにコードやフォーマットを決めるタイプのEDIをさします。
複数の取引先でルールを使い回せないため効率は悪いものの、個々に設定するため自由度が高い点がメリットです。
発注者主導となりやすい傾向があり、受注者側で設定の負担が大きくなる可能性があります。取引先数が少ない場合に適しています。

個別EDIとは、取引先ごとにコードやフォーマットを決めるタイプのEDIをさします。
複数の取引先でルールを使い回せないため効率は悪いものの、個々に設定するため自由度が高い点がメリットです。
発注者主導となりやすい傾向があり、受注者側で設定の負担が大きくなる可能性があります。取引先数が少ない場合に適しています。

特定の業界に特化したネットワークサービス。標準EDIでは、コードの標準化は行われていませんが、業界VANでは取引先コードや商品コードを特定業界に仕様に標準化しています。
※代表的なものに日用品業界VANの「プラネット」、家庭用品・食品軽包装業界VANの「ハウネット」などがあります。

Web-EDIは、ブラウザ上で利用できるEDIです。

そのため、利用にはインターネット環境が必要ですが、逆に言えばインターネット環境さえあれば、スマートフォンなどからもアクセスできるため、利用する場所が限定されません。デスクトップパソコンを設置できないような場所でもEDIを利用することができます。 また、通信手段としてインターネットを利用することで、従来の固定電話回線に比べると通信速度も格段に向上しています。

Web-EDIの多くは、クラウドサービスとして提供されています。

このため、従来のようにEDIシステムをPCなどにインストールする必要はなく、アップデートなどのメンテンスも必要ありません。また、データの保存が分散されているため、データ消失のリスクが低減されます。

クラウド型はネットワークを通じてシステムが利用できるので、Web-EDIの導入においてサーバーを自社で用意する必要がありません。よって導入費用・月額費用も20,000円(税別)～とリーズナブルです。

また、利用状況に応じてアップグレードが可能です。その場合は、ERPシステムとしてフル機能(在庫管理・販売管理・購買管理・財務会計など)が利用でき、導入費用・月額費用70,000円(税別)～となります。